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数字で見る遠赤王

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第一号商品「日だまり」販売から10年
たしかな安心と信頼を築いてきました

MOZUが最初にリリースした一般家庭向け遠赤外線健康商品「日だまり」は、2010年1月に発売して以降、たくさんのお客様にご愛顧頂いております。その後も画期的な商品シリーズを多数開発しており、日々成長を続けています。

3000件以上

住宅用の床暖房技術「光健康床暖房」は3000件以上の導入実績があります

MOZUの温熱技術を床下暖房に取り入れた「光健康床暖房」は、メディカルルームという斬新な発想が医師の方々からも評価されています。2020年現在、導入頂いているお客様は3000世帯を超えました。

8.0~14.0

人体に最も良い影響をもたらすとされる安全な8.0㎛~14.0㎛の育成光線です

光の波長には、人体に有効なものから悪影響のあるものまでありますが、「遠赤王」が輻射する波長は8.0㎛~14.0㎛で、育成光線と呼ばれるほど有用な波長。人体に良い波長のみを輻射できる商品は、世界でも「遠赤王」だけです。

技術で知る遠赤王

父子の絆と、日本の伝統「手すき和紙」の手法からなる技術

まるで日の下にいるのかと思うほど、使うだけでポカポカと温まる「遠赤王」。
その秘密は、MOZUが独自に開発した「おひさまシート」の技術にあります。

弊社代表の父・菱田正哉が、大量の遠赤外線を輻射できる物質”炭素”に着目し、
1995年に炭素を和紙状に薄く加工した「遠赤外線輻射シート」を開発。
その技術を元に、正哉氏の息子・菱田進治が耐久性・耐熱性を高めた新構造の
「おひさまシート」を考案し、温度制御と安全性を確立させました。

長い年月をかけ熟考された「おひさまシート」は、従来の遠赤機器よりも安全に
人体を内側から温められる技術として、業界でも話題になりました。

革新的な製品と高い効果で、特許・医療機関認証を取得

2018年発売の遠赤王シリーズ「遠赤外線温熱治療ドーム レインボー」をはじめ、MOZUの開発した商品は、医療機器としても様々な施設で導入されております。

2020年には厚生労働省委託「がん対策推進企業アクション 推進パートナー企業」に認められました。現在は国際特許も出願し、さらなる躍進を続けております。

遠赤王の歩み

  • 1995年

    「Imcon設計」を創業。遠赤外線面状輻射体の研究開始

  • 1996年

    遠赤外線面状輻射体の研究・開発施設として、
    フィリピンに「Imcon World Corporation設立」
    遠赤外線輻射体および遠赤外線輻射方法の
    特許登録<特許登録第3181506号>

  • 2001年

    遠赤外線面状輻射体を使用した
    遠赤外線製品の開発・販売を開始する

  • 2008年

    株式会社IWCを設立
    遠赤外線面状輻射体を住宅設備へ導入開始する

  • 2009年

    遠赤外線面状輻射体を医療分野への活用へ向け、
    研究開発を開始する

  • 2010年 2月

    遠赤外線面状輻射体を使用した商品として、一般家庭向け製品の第一号「日だまり」を発売
    「遠赤王」ブランドライン誕生

  • 2014年 7月

    遠赤王事業部が独立し、「遠赤王」シリーズの製造・販売メーカーとして、遠赤王 公式ブランドサイトを設立

  • 2014年 10月

    世界遺産・高野山の「三宝院」に遠赤王が導入される

  • 2015年 3月

    「おひさまシート」の商標登録が完了
    <商標登録第5752335号>

  • 2015年 8月

    第2種医療機器製造販売業許可証を取得
    書籍「育成光線暖房革命 遠赤王の謎を解く」発売

  • 2015年 11月

    自社ビル「遠赤王技術開発センター」が完成

  • 2015年 12月

    遠赤王がメディカルクリニックに導入される

  • 2016年 11月

    俳優の赤井英和氏を起用した
    テレビCMを放映開始

  • 2017年 1月

    遠赤外線温熱治療ドームレインボーが管理医療機器認証を取得
    <認証番号:229AGBZX00004000>

  • 2017年 3月

    書籍第二弾「血管の逆襲」発売
    温熱療法協会の認定製品に登録される

  • 2017年 9月

    おひさまシートの国際特許出願
    <出願番号:PCT/JP2017/035435>

  • 2019年 11月

    最新のおひさまシートをの特許登録
    <特許登録第6611016号>

  • 2020年 3月

    厚生労働省委託 がん対策推進企業等連携本部より
    推進パートナー企業として登録される